一般社団法人配管技術研究協会

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代表理事就任のご挨拶
配管技術研究協会 代表理事 北川能
このたび、50年を超す歴史ある当協会の代表理事を仰せつかりました。
大変微力ではありますが、協会の使命が全うできるよう努力して参りたいと存じます。
当協会は戦後の復興期に社団法人をして設立され、配管技術の向上に貢献して参りましたが、社団法人の法律改定に伴い、平成24年に一般社団法人に移行いたしました。
この間、高橋浩爾前会長をはじめ理事の皆様には大変なご苦労があったと存じます。
今後さらに当協会の歴史を伸ばし、更に発展して社会の役に立つ存在になることが必要です。
当協会の対象となる配管技術は、産業の基盤技術の一つとして、大きくは地域を結ぶパイプラインから小さくはプラント配管まで様々な産業を支えております。
中でも素材産業やエネルギー産業は我が国の得意とする分野のプラント産業であり、それらプラントは配管の塊と言えます。
近年のプラント産業はますます高度な素材の生産や高効率の操業を目指しており、これらに大きな影響を与える配管技術もそれに対応していく必要があると言えます。
これらを視野に入れた配管技術を伝承し、世の中に広め、さらに向上していくことが当協会の使命と心得ております。
日本では、江戸時代に世界最大の100万都市であった江戸にはパリやロンドンなどのヨーロッパの近代都市に先駆け、水道があったと言われております。
神田上水や玉川上水がそれで、江戸市中では地中に埋めた木製管内に水を流し、所々に井戸のような箇所を設置して水を汲み上げて使っていたということです。
つまり日本における実用レベルの配管技術はかなりの伝統を持っていると言えます。
これに対し近年、我が国では様々な分野で人手不足ということが問題となっております。
年齢構成のうち高齢者の占める割合の増加にともなう若年労働者の減少が要因の一つと考えられます。たとえば土木建設分野では仕事はあるのに人手が足りないため、仕事を引き受けることができないといった問題が叫ばれております。
この状態を解消するには、現在のエンジニアの技術高度化による生産性の向上と、国内の就職予備軍への技術教育が重要と思います。
外国人労働者の導入といった安易な方法では将来に禍根を残すおそれがあるからです。
配管技術の分野においても土木建設分野と似たところがあり、今後、人手不足の問題が大きくなる可能性があります。
当協会では幸い、配管技術に関する講習会を毎年、数多く開催して参りました。
基礎的な配管材料や配管設計に関するものから、高度なプラント関連技術やIT関連技術に関するものまで幅広い内容を含んでおり、各企業の若手技術者のスキル向上ひいては生産性向上に役立つものと思います。
将来、自国の人材だけではプラント一つ期日までに作れないなどといった発展途上国状態にならないために、また日本における配管技術の伝統を守り更に発展させていくためにも、講習会をはじめとする当協会の技術教育活動は大事なものと思っております。
さて、これまで長い間、私は大学におきまして配管技術に深く関連した技術であるフルードパワー技術、つまり油圧、空気圧、水圧駆動技術を中心とした研究教育をして参りました。
そして、配管内における非定常流れすなわち圧力サージについての問題解明や、最近では配管内検査ロボットの開発などを進めて参りましたので、配管技術には大きな興味を持っております。今後、このような興味のある当協会の活動にご協力できますことはまことに光栄なことと思っております。
会員の皆様には今後とも協会に対するご支援を下さいますようよろしくお願い申し上げます。
北川 能
(一社)配管技術研究協会の活動について
社団法人配管技術研究協会は昭和36年11月30日に設立され、今日まで50年間に渡り、配管技術の発展と普及に努め、協会設立の目的を十分に果たしてきました。
この間のめざましい産業の発展は配管技術においても例外ではなく、この間の進化、成熟した技術を継承し、21世紀の更なる技術進歩・発展に向けた新たな役割を今、当協会として担わなければならない状況に置かれているものと認識します。
バブルがはじけて空白の10年が経過したと言われますが、この間にそれまで築き上げてきた技術の継承が十分に行われてなく、色々な分野においてその影響が現れてきていることは真に遺憾とする処であります。
配管技術においても、設計技術、製造技術、施工技術、維持管理技術の各分野において同様な現象が見られます。
このような状況を解消すべく早急な対策が望まれるところであります。
また、新たな問題としてクローズアップしてきている公害、地球温暖化等に代表される地球環境問題および急速な進化を遂げているIT活用技術に対しても取り組んでいき、それらの要求に合わせた新しい技術の探求を継続していかなければなりません。
この様な状況の変化に対応して当協会として、時代のニーズに合った新たな役割について見直す時期に来ていることを強く感じるものであります。
その為に当協会として、配管技術をリードしていくための新たな役割を担い、①技術者の育成、②配管技術の探求、③技術者資格認定制度、等の活動を尚いっそう推進するため、諸官庁の支援を仰ぎ、各種関連団体及び各分野の企業との連携を強化することにより協会の活動をより積極的に推進し、これら配管技術の進歩と普及を目指し、魅力ある協会づくりに邁進せんとするものであります。
平成23年11月15日
協会沿革
1961年 1月 配管技術研究会 会誌(月刊) 創刊
10月 配管技術研究会設立総会
11月 社団法人設立認可
1968年 8月 配管技術研究協会と改称
1978年 5月 協会誌を「配管・装置・プラント技術」と改称
1986年 5月 協会事務を日本工業出版(株)内で開始
1997年 6月 協会誌 年4回発行とし、頁数倍増
2001年 11月 協会40周年記念特集号「配管技術発展史」発行
2008年 9月 協会「近未来ビジョン検討会」を設立し活動
2011年 5月 協会誌を「配管技術研究協会誌」と改称
11月 協会創立50周年式典開催
2012年 4月 一般社団法人に移行
組織図
配管技術研究協会 組織図
役員名簿
氏 名 社 名 部署・役職 協会担当
北川 能 東京工業大学 名誉教授 理事・代表理事
串田 義一 東京ガスネットワーク㈱ 導管本部 導管部 理事・業務執行理事
越智 徹明 ㈱サンユー 代表取締役 社長 理事・業務執行理事
湯原 耕造 東芝プラントシステム㈱ 電力事業部 パワーシステム統括部
テクニカルアドバイザー
理事・業務執行理事
松本 博文 日鉄パイプライン&エンジニアリング㈱ 技術本部 工事・設計総括部 理事・業務執行理事
河邉 誠 ㈱電業社機械製作所 営業本部 海外部 カスタマーサービス営業課 課長 理事・業務執行理事
畠中 省三 JFEエンジニアリング㈱ パイプライン事業部 流送設計部 ガス導管設計室
開発技術グループマネージャー
理事・業務執行理事
柳田 崇 東芝プラントシステム㈱ 原子力プラント総合設計部 主幹 理事・業務執行理事
萩原 直人 東京ガスネットワーク㈱ 技術革新部 技術研究所 所長 理事
岩本 泰一 日本ニューロン㈱ 研究開発部 部長 兼 代表取締役 理事
西澤 正士 日本製鉄㈱ 鋼管事業部鋼管技術部 鋼管商品技術室 鋼管商品技術課
兼 鋼管営業部 鋼管室 シニアスタッフ
理事
新谷 啓三 三和テッキ㈱ 取締役執行役員 営業本部 本部長 理事
谷 浩二 元 東芝プラントシステム㈱ 監事
西野 悠司 西野配管装置技術研究所 代表 監事
脇山 正敏 ㈱小山工業所 本社工場 技監 参与
長 利章 ㈱三信ジャパン 顧問 参与
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